有頂天ブログ

社会情勢を中心に時に、プロ野球や音楽などをつづります♪

ぼーく

昨日誕生日を迎えた俺様。

今年も相も変わらず37

末永く宜しくな★

 

去年孫が生まれておじいちゃんになったが心はいつも無邪気なぼーーーーーく

自衛隊のみなさん、今日もお疲れさまです。

ルーツはつんく♂さん

仕事は作曲。某ロックバンドに楽曲提供したりしてるでやんす。やるせなす。ナウいなぁ~おいっ!!!

失踪する若者を救うのは

近年、若者の失踪が相継ぎ約3万人に上るという。中学生~20歳ほどの若い女性らはツィッターなどで泊まる男の家を探し、男の家を渡り歩くケースも多いという。


こうした問題ではいつの時代もSNSが槍玉に挙げられるが、問題は根深い。単純にスマホを彼女らから奪ってしまえば良いのかもしれないが、スマホに依存している彼女たちの同意がなかなか得られないのが実情だ。


渋谷の本拠に活動するボンドでは彼女たちのスマホをとりあげることなく、保護に取り組んでいる。知らない男の家、性的な関係を求められてなお、家にいるよりはましということのようだ。そんな中で、どうしようもなくなって助けを求める。彼女たちは、未成年であることもあり、身分証明書の提示が必要がネットカフェを利用できない。仕方なく男の家に泊まる。そうしたこぼれ落ちる子どもたちを救うのがボンドだ。


こうしたボンドの活動に対して翻意する意見もあるだろうが、SNSを使う流れは止められないので、やはり、こぼれ落ちる子どもたちを助ける組織は必要なのではないか。

 

 

ネットウヨの記者から思うこと 琉球新報

沖縄県の地方新聞社、琉球新報の若手記者がネット右翼=ネットウヨだったとコラムで書き、話題になっている。


その後、先輩記者が彼にインタビューし、手記のよう大作の記事を掲載している。


https://ryukyushimpo.jp/style/article/entry-691863.html


彼が琉球大学時代に出向いた抗議活動などで聞いた話を通じてネットウヨから抜け出したとしている。だが、その話の内容が書かれておらず、曖昧だという意見が多い。インタビューで聞いていれば書くはずだし、おそらく聞いたが書ける内容にならなかったので、書かなかったのだろう。彼がインタビューで、何となく記者を志望した旨を答えていることからも自己の意思決定の曖昧さが見てとれる。


自分が安全保障に詳しいからそれを新聞社でも生かせるというような思考で面接などに臨み、入社したのだろうが、それを現在の多くの若者の思考と変わらない。本来、自分の何かを生かせるからより、何故そうしたいのか、何がやりたいかを企業側も優先すべきなのではないか。彼はネットウヨという普通の若者なら足を踏入れることのない領域にいる分、たちが悪い。


いずれにせよ、ネット上で話題になったからといって思考が決して深いとは言えない若手記者に聞いた話をここまでの文章として掲載する必要があったのか。その姿勢を疑問に感じる。

 

 

2018プロ野球 パ・リーグ順位予想

続いてパ・リーグの順位予想。


1位 ソフトバンク


もはや言うまでない。戦力も昨年と変わらない。サファテにほころびが見られた時が一番のウィークポイント。


2位 楽天


昨年から戦力変化ない。若手をうまく使い2位に食い込めるか。茂木、ペゲーロがいかに怪我なく機能するか。茂木は打撃専念のため、ショートを外しのも手では。上手くもないので。


3位 西武


昨年と変わらず、圧倒的な打線たが、投手力が牧田、野上が抜け、下がっている。菊地雄星以外に計算できる先発がいない。したがって、楽天より下になる。


4位 オリックス


新人の田嶋や山岡、宗ら若手の躍動がある。が、なかなか投打の歯車が噛み合わないのがこのチーム。チームを勝たせる打撃のできる打者がでてくるか。吉田まさたかあたりが、それにあたるだろうが、腰が悪いためフルシーズンは戦えないだろう。


5位 日本ハム


大谷、増井、大野が抜けた穴は大きい。何気にファイターズの屋台骨を支えてきた増井がFAした穴は大きい。清宮もすぐの活躍は無理そうだ。


6位 ロッテ


オープン戦で角中が故障し、昨年の開幕と同じ状況に。外国人も打てず、とにかく打てないので勝てない。投手もモチベーションが上がらず打たれるという悪循環を繰り返すだろう。

2018年 プロ野球順位予想 セ・リーグ

2018年のプロ野球の順位を予想する。


まずは、セ・リーグ


1位 広島


昨年と陣容に変更はなく、磐石。昨年も大差をつけて優勝していることから今年も連覇が見込める。投手が不安たが、ジョンソンが昨年ほど悪くないだろう。


2位 巨人


ゲレーロの加入で4番が固まった。やる気さえあれば35本は打つだろう。マイコラスの穴を野上、山口で埋めらるか。吉川、岡本ら若手を使い続けられるかが鍵。昨年、得点力不足で落とした試合をとれれば上位を狙える。


3位 横浜


昨年の日本シリーズの戦いを見ていると、やはり投手が厳しい。今永、ウィーランド、浜口は出遅れるようだし、山崎までつなぐ中継ぎ投手の安定感に欠ける。ラミレス監督の手腕をもってしても補えないだろう。


4位 阪神


はまれば上に行くが、未確定のロサリオ、福留、糸井、鳥谷頼みの中軸。去年、中継ぎが投げすぎている。藤浪晋太郎の復活が待たれるが果たしてそう簡単にいくだろうか。


5位 中日


投打の軸に欠ける。ゲレーロもいないので昨年度よりさらに落ちる。大島、京田は活躍するだろうがチームを勝たせる打者ではない。

開幕、小笠原や松坂の開幕ローテーションなど既に台所事情が厳しい。


6位 ヤクルト


青木の加入があげられるが、果たしてどれほどの効果があるか。ポジションが被りあまり効果は期待できないのでは。石井、河田、宮本コーチの指導が浸透し、若手が活躍するにはあと、1、2年掛かるだろう。投手が絶望的で、小川、星が出遅れるためどうしようもない。中日と同じレベルで、最下位争いか。

森友学園問題の真相 忖度などなかった?

森友学園問題で安倍政権の支持率が下がり、窮地にたたされている。


長く続くこの問題の真相はどこにあるのか。

この問題をまとめると、


学校法人「森友学園」(大阪市)への国有地売却に関する決裁文書改ざん問題で、財務省が同省近畿財務局に改ざんを指示するメールを送っていたことが分かった。大阪地検特捜部はメールを入手し、内容を精査している。複数の同省職員は、特捜部の任意の事情聴取に指示を認め、「国会対策のため」などと話しているという。

 特捜部は、改ざん当時に同省理財局長だった佐川宣寿・前国税庁長官についても3月27日の衆参両院での証人喚問以降に聴取時期を検討。刑事責任の追及が可能か慎重に判断するとみられる。

(3月25日 毎日新聞)


この問題について、安倍首相は自身や妻が関わっていたら総理大臣、ひいては議員を辞めるとまで言い切っている。ここまでいうからには余程の自信があるのだろう。森友学園という見るからに怪しい学園に自ら足を突っ込むほど安倍首相も知恵がないわけではないだろう。


そう考えると、土地の値引きの根拠は籠池氏か財務省近畿財務局ということになる。籠池氏にいたっては、既に逮捕されており逮捕後の事情聴取でも疑問な点が残ったのて、独立した会計検査院が近畿財務局にただしたようだ。


官僚が政治家を牛耳っていると言われる我が国では、官僚が安倍政権を気に食わないから横槍をいれたと見ることができる。特に、官僚制機構の中でも最上位に位置する財務省は政治家を恐れることはないだろう。このまま行くと安倍は消費増税をしない選択があるのではないか。そこで財務省はこの問題を使って安倍下ろしを画策した。対米従属の我が国のことだから、米国の意向と見ることもできるが、トランプは米覇権を取り戻す政策を実施していないので、もはや対米に頼れなくなっている。そう考えると、消費増税かこれから実施しようとしていた安倍の政策か財務省は気に食わなかったのだろう。


財務省の森友問題を使った安倍下ろしは、財務省のシナリオ通りなのではないか。書きかえ前の文章に、右翼的な組織、日本会議のメンバーに安倍晋三麻生太郎平沼赳夫がいることを利用し、書きかえを使ってマスコミにリーク。現に朝日、毎日新聞はスクープとなった。佐川氏は証人喚問では話さず、真相は明るみに出ず、さらに内閣支持率は低迷。安倍は辞任に追い込まれる。このシナリオに安倍がどう抗うか。麻生を切れなかった安倍に次の一手はあるのか。


森友学園日本会議、近畿財務局といった得体の知れないことがワイドショーなどマスコミの格好の餌にされ、政治家への憎悪を増幅させる。日本会議自体に安倍らが関与していたとしても今回の森友学園問題に安倍が介入していたかは分からない。しかし、安倍らと籠池氏が日本会議のメンバーだというだけで、十分にきな臭さがあり、相手を黒にできる。

 

 

 

 

進まなかった用地取得 東日本大震災

所有者不明の土地が続出する東日本大震災の被災地。とりわけ、岩手県大槌町では思ったように土地をかさ上げし、移転する道筋が進んでいない。


行政は土地の所有者すべてに了解をとり、土地のかさ上げを実施しようとした。だが、土地の所有者が避難していたり、所有者が江戸時代のままだったりし、連絡がつかず思ったように土地の買い取りが進まない現実がある。


所有者が分かっていても、避難先で生活を始めており、土地をかさ上げして住むか決め兼ねている人や土地が安い値段で買われ、新しい家を建てる資金がない人もいる。


用地取得が難航した背景には、山林や畑、墓地などではもともと相続が行われていないケースが多いこと。50戸未満の場合は土地収用の対象とならないため、土地を取得できない場合に有効な問題解決の手段がないこと。自治体の職員が足りないことがある。


特に自治体職員は被災地以外の応援職員らがが一戸一戸、訪問し説得に当たるため、非常に骨が折れる。


所有者すべての同意というのが最大のネックだった。すべての同意とせず、同意を得られた所有者の土地のまとまりから段階的にかさ上げし、住民の建築を実施すべきだった。今後の教訓に生かすべきという言い方がよくされるが被災地の人々にとって今後はない。結局、政府の置いた復興庁は機能は十分に果たさなかったと言えるだろう。